
【ソニーグループ(6758)】実は「株主優待」があるんです!5分割後の権利確定日と割引クーポンの使い方を解説(プレステ5は対象外につき要注意)

優待の使い方・届く時期は?
優待は、権利確定後の6月に案内が届きます。デジタル化されたことで、スマホ一台で管理・利用が可能です。
いつ届く?:6月上旬から中旬にかけて、株主総会の招集通知などと一緒に「クーポン発行のご案内」が郵送されます
利用期間:2025年実績では「2025年5月31日〜2026年5月31日」までの1年間でした
使い方:
案内にある「株主番号」を使って専用サイトでクーポンを発行
自身の「My Sony ID」に登録
ソニーストアでの決済時に自動適用、または直営店でスマホ画面を提示。
どこで使える?
オンラインでもリアル店舗でも利用可能です。
ソニーストア オンライン:24時間いつでも全国から利用可能
ソニーストア 直営店舗:銀座・札幌・名古屋・大阪・福岡天神の5拠点
e-ソニーショップ:地域にある「VAIO取次店」などの提携店
権利確定日・権利付き最終売買日(2026年3月分)をチェック
2026年3月末の優待を得るためには、以下のスケジュールまでに株式を保有しておく必要があります。
日付 | 曜日 | 備考 | |
|---|---|---|---|
権利付き最終売買日 | 2026年3月27日 | 金曜日 | この日の取引終了までに購入が必要 |
権利落ち日 | 2026年3月30日 | 月曜日 | この日以降は売却しても権利は継続 |
権利確定日 | 2026年3月31日 | 火曜日 | 株主名簿に記載される基準日 |
企業の強みと最新決算:世界を感動させる事業構造
ソニーグループの強みは、ゲーム、音楽、映画という世界最強クラスのIP(知的財産)と、それを支える半導体・デバイス技術を併せ持つ唯一無二のポートフォリオです 。
2月5日に発表した2025年度第3四半期決算では、売上高9兆4,432億円(前年同期比2.3%増)、営業利益1兆2,839億円(同21.0%増)を記録。特にモバイル機器向けイメージセンサーが好調で、通期予想も上方修正されました。スピンオフ後の新生ソニーとして、高い収益性を維持しています 。
最新の株価情報(2026年3月19日現在)
ソニーグループへの投資を本格的に検討するなら、最新の株価と指標をチェックしましょう。
指標 | 2026年3月19日終値ベース |
株価 | 3,271円 |
PER(連) | 17.33倍 |
PBR(連) | 2.39倍 |
配当利回り(予) | 0.69% |
年間チャート

出所:各種資料より筆者作成
直近1年の株価は、安値2,882円から高値4,776円の間で推移しました 。
2026年2月に自社株買い枠を拡大すると発表したことで一時急伸しましたが、足元は3,200円台での調整局面となっています。
PERは17.33倍と過去水準と比較しても妥当な範囲であり、一段安となれば割安感も出てきます。
まとめ:どんな人におすすめ?
ソニーグループ(6758)の株主優待は、単なる「おトク感」を超えて、同社の世界観をより深く楽しみたい次のような投資家の方々にフィットします。
この銘柄が向いているのはこんな方
ソニー・プロダクトのファン:高機能カメラ「α」シリーズや、業界をリードする音響機器など、クリエイティビティを支える製品を賢く手に入れたい方
「じっくり育てる」長期投資家:世界的なブランド価値と、エンタメ・テクノロジーが融合した独自の成長シナリオを中長期で見守りたい方
少額から「オーナー」になりたい方:株式分割によって、100株保有という「ソニーの株主」への扉がかつてないほど身近になった今、資産形成の第一歩を踏み出したい方
未来への展望を楽しみに
2026年、加速するAIの社会実装やDX(デジタルトランスフォーメーション)の波は、同社が誇る最先端半導体や多角的なエンタメ事業にとって、極めて強力な追い風となっています。
優待を通じて最新テクノロジーを自身の生活に取り入れながら、企業の進化を共に歩む。そんな、「プロダクトへの愛着」と「投資」を両立させるスマートなスタイルに最適な一株と言えるでしょう。
免責事項:本記事は、企業公開資料(決算短信、プレスリリース)およびYahoo!ファイナンス等の公開情報を基に作成されています。投資に関する断定的な判断を提供するものではなく、将来の成果を保証するものではありません。優待内容や権利日は変更される可能性があるため、最終的な投資決定は、必ずソニーグループ公式サイト((https://www.sony.com/ja/SonyInfo/IR/) )等で最新情報をご確認の上、ご自身の判断と責任で行ってください。

高原祥子記者
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~』のLIMO編集部に所属し、LIMOでも記事を執筆している。








