第二新卒の転職は本当に「やめとけ」なのか？実態と成功のポイントを徹底解説

第二新卒での転職を考えているものの、「やめとけ」「もったいない」といった周囲の声やネガティブな情報に、一歩を踏み出せずにいませんか？

たしかに、短期離職にはリスクも伴いますが、正しい知識と準備があれば、キャリアを好転させる大きなチャンスにもなり得ます。

この記事では、第二新卒の転職が「やばい」と言われる理由から、転職市場の客観的な実態、そして成功するための具体的なポイントまで、専門家の視点で徹底解説します。

以下の内容についてご紹介します。

後悔しないキャリア選択のために、まずはこの記事で正しい知識を身につけ、転職エージェントへの相談などを検討してみましょう。

1第二新卒が「やめとけ」と言われる理由5選

第二新卒の転職に対して、「やめとけ」「やばい」といった否定的な意見が聞かれることがあります。

これらの意見には、いくつかの背景や根拠が存在します。なぜそのように言われるのか、主な5つの理由を解説します。

1-1【やめとけと言われる理由1】新卒カードを失うリスクがある

「新卒カード」とは、新卒一括採用のプロセスにおいて、社会人経験がない学生がポテンシャルを評価されて大企業などに入社しやすい状況を指す言葉です。一度就職して第二新卒になると、この「新卒」という枠ではなく「中途採用」の枠で評価されることになります。

中途採用では、ポテンシャルに加えて社会人としての基礎スキルや実績が問われるため、新卒時とは異なる視点で評価されます。

この変化を「新卒カードを失うリスク」と捉え、特に大手企業への入社を強く希望していた場合、第二新卒での転職は慎重になるべきだという意見があります。

1-2【やめとけと言われる理由2】書類選考で門前払いされるケースがある

第二新卒の転職活動において、書類選考の段階で不採用となるケースは少なくありません。その背景には、採用担当者が抱く「採用しても、またすぐに辞めてしまうのではないか」という懸念があります。

企業にとって、社員の採用と教育には多大なコストと時間がかかります。そのため、短期間での離職歴がある第二新卒に対しては、定着性を慎重に判断する傾向があります。

特に、退職理由が不明確であったり、志望動機に納得感がなかったりすると、この懸念を払拭できず、面接に進む前に「門前払い」となってしまう可能性があります。

1-3【やめとけと言われる理由3】キャリアダウンの可能性がある

第二新卒は、社会人経験を有してはいるものの、その実務期間が1〜3年未満と限定的であるため、専門性や実績の面で「未熟」と捉えられがちです。

新卒のような純粋なポテンシャル採用の枠からは外れ、一方で即戦力を期待されるベテラン層の基準にも届かないという、独特の立ち位置にあります。そのため、自身の強みを明確に提示できなければ、企業から「実力不足」と見なされる可能性があります。その結果、給与や役職などの条件が前職を割り込む「キャリアダウン」を招くリスクを孕んでいます。

1-4【やめとけと言われる理由4】大手企業への転職が難しいと思われている

「第二新卒では大手企業への転職は無理だ」というイメージが広く浸透していることも、「やめとけ」と言われる一因です。大手企業は新卒採用を重視する傾向があり、中途採用では高い専門性を持つ即戦力を求めることが多いため、第二新卒向けの求人は少ないのではないか、と考えられています。

しかし、この認識は必ずしも正確ではありません。後述しますが、近年では若手人材の確保のために、三菱商事やソニーグループといった大手企業でも第二新卒採用を積極的に実施しています。

とはいえ、「大手は難しい」という一般的なイメージが、転職活動へのハードルを高く感じさせているのは事実です。

1-5【やめとけと言われる理由5】短期離職がマイナス評価されやすい

短期間で会社を辞めたという事実は、採用担当者に「忍耐力がない」「ストレス耐性が低い」といったネガティブな印象を与えやすいです。

企業側は、採用した人材には長く活躍してほしいと考えているため、定着性については慎重に判断します。そのため、面接では退職理由について深く掘り下げられることが多く、そこで納得のいく説明ができないと、マイナス評価につながってしまいます。

この「短期離職」という経歴自体が、転職活動において一つのハードルとなるため、「やめとけ」という意見につながっています。

2第二新卒転職の実態！内定率と市場規模から見る現実

「やめとけ」という声がある一方で、第二新卒の転職市場は活況を呈しています。否定的なイメージは本当に正しいのでしょうか。ここでは、客観的なデータや企業の動向から、第二新卒転職のリアルな実態を解説します。

2-1【第二新卒の実態1】実際の内定率はどのくらいか

第二新卒の具体的な内定率を示す公的なデータは限られていますが、企業側の採用意欲は非常に高い水準にあります。

マイナビが2025年1月に発表した「企業人材ニーズ調査（2024年版）」では、企業の8割以上が第二新卒の採用を今後も予定していると回答しています。さらに、第二新卒の人材に対して7割以上が「よいイメージ」を持っているという調査結果でした。

また、実際に転職した人の満足度も高く、大手転職サービス「スタッフサービス」が2025年7月に発表した「新卒3年未満で正社員を退職した若年層の意識調査」では、新卒3年未満で退職した人のうち83.9%が「辞めてよかった」と回答しています。これらのデータから、企業と求職者の双方にとって、第二新卒の転職はポジティブな選択肢となっている実態がうかがえます。

2-2【第二新卒の実態2】第二新卒の市場規模と企業ニーズ

第二新卒は、決して少数派ではありません。厚生労働省が2025年10月に発表した「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」によると、大学を卒業して就職した人のうち、3年以内に離職する割合は33.8%にのぼります。これは、およそ3人に1人が第二新卒として転職市場に出てくる可能性を示しており、市場規模の大きさがわかります。

企業がこれほど多くの第二新卒を求める背景には、明確なニーズがあります。

• 育成コストの低さ： 一度の社会人経験により、基本的なビジネスマナーが身についているため、新卒のような基礎研修が不要です

• 高い吸収力と柔軟性： 前職の社風に染まりきっておらず、新しい企業の文化や仕事の進め方を素直に吸収できると期待されています

• 若手人材の補充： 新卒採用で計画通りの人数を確保できなかった場合や、若手社員が離職した場合の補充要員として、年齢の近い第二新卒は親和性が高いと判断されます

2-3【第二新卒の実態3】大手企業への転職成功事例も存在する

「第二新卒では大手企業は無理」というイメージは根強いですが、現実は異なります。多くの大手企業が、若手人材確保の一環として第二新卒採用の門戸を開いています。

実際に、総合商社や大手電機機器メーカーなど、日本を代表する大手企業が第二新卒採用を公式に実施しています。これらの企業は、第二新卒の持つポテンシャルや、短いながらも社会人経験で培われた基礎力を評価しています。

もちろん、人気企業であるため採用倍率は高く、簡単な道ではありません。しかし、「第二新卒だから」という理由だけで大手企業への転職を諦める必要は全くなく、十分な対策を行えば、成功の可能性は開かれています。

3第二新卒転職で後悔する人の特徴3選

第二新卒の転職はチャンスである一方、準備不足のまま進めると「こんなはずではなかった」と後悔する結果になりかねません。

ここでは、転職に失敗しがちな人の共通点を紹介します。同じ過ちを繰り返さないための反面教師としてください。

3-1【後悔する人の特徴1】転職理由が曖昧なまま行動した人

「今の会社が嫌だ」というネガティブな感情が先行し、「なぜ転職したいのか」「次に何を成し遂げたいのか」が自分でも整理できていないまま転職活動を始めてしまうケースです。

このような状態では、面接で説得力のある志望動機を語ることができません。それだけでなく、転職の軸が定まっていないため、企業の知名度や漠然としたイメージだけで応募先を選んでしまいがちです。

結果として、転職先でも同じような不満を抱え、再び短期離職を繰り返すという悪循環に陥るリスクが高まります。

3-2【後悔する人の特徴2】企業研究を怠った人

「大手だから安心」「自由な社風で楽しそう」といった表面的なイメージだけで応募先を決め、その企業の事業内容やビジネスモデル、実際の働き方について深く調べていない人は失敗しやすい傾向にあります。

企業研究が不十分だと、入社後に「思っていた仕事と違った」「社風が自分には合わなかった」といったミスマッチが生じやすくなります。

新卒時の就職活動での反省を活かせず、再びイメージだけで企業を選んでしまうと、同じ後悔を繰り返すことになりかねません。

3-3【後悔する人の特徴3】キャリアプランを描かずに転職した人

3年後、5年後、10年後に自分がどのようなスキルを身につけ、どのような立場で働いていたいか、という将来のキャリアイメージを持たずに転職活動を進めてしまう人も後悔しやすいです。

キャリアプランがなければ、どのような企業や職種が自分の成長につながるのかを判断する基準がありません。そのため、手当たり次第に応募したり、内定が出たところに安易に決めてしまったりしがちです。

その結果、スキルアップが望めない環境であったり、自分の目指す方向とは異なるキャリアを歩むことになったりと、長期的な視点で見たときにキャリアの停滞を招く可能性があります。

4第二新卒転職を成功させるための準備5つのポイント

第二新卒の転職を「やめとけばよかった」と後悔しないためには、戦略的な準備が不可欠です。ここでは、転職を成功に導くために押さえておくべき5つの重要なポイントを解説します。

4-1【成功のポイント1】転職理由を明確にする

転職活動を始める前に、まず「なぜ転職したいのか」を深く掘り下げることが重要です。これにより、企業選びの軸が定まり、ミスマッチを防ぐことができます。

たとえ退職理由が「人間関係」や「労働環境」といったネガティブなものであっても、それをそのまま伝えるのは得策ではありません。

「チームで協力し合える環境で成果を出したい」「効率的な働き方で生産性を高めたい」というように、前向きな目標や意欲に変換して語ることが大切です。このポジティブな変換が、採用担当者に成長意欲や主体性をアピールすることにつながります。

4-2【成功のポイント2】自己分析を徹底的に行う

自己分析は、自分の強みや弱み、価値観、興味関心を客観的に把握するために不可欠なプロセスです。前職での経験を振り返り、どのような業務にやりがいを感じたか、どのようなスキルが身についたかを言語化しましょう。

これにより、自分がどのような仕事に向いているのか、どのような企業文化に合っているのかが見えてきます。

また、面接官は「採用してもすぐ辞めてしまうのではないか」という懸念を持っています。自己分析を通じて自分のキャリアプランを明確にし、「なぜこの会社で長く働きたいのか」を論理的に説明できるように準備することが、その懸念を払拭する鍵となります。

4-3【成功のポイント3】企業研究に時間をかける

企業研究は、入社後のミスマッチを防ぎ、志望動機の説得力を高めるために重要です。企業の公式ウェブサイトや採用ページだけでなく、ニュースリリース、業界動向、競合他社の情報なども含めて多角的に情報を収集しましょう。

しっかりと企業分析を行えば、その会社の良さや特徴が深く見えてきます。相手を深く知ることで、「自分ならこう役に立てる」という具体的なアピールができるようになり、自信を持って自分を売り込めるようになります。

第二新卒の採用では、経験やスキル以上に熱意やポテンシャルが重視される傾向にあるため、「なぜこの会社で働きたいのか」を自分の言葉で熱意をもって語れるよう、しっかりと企業研究を行うことが成功への近道です。

4-4【成功のポイント4】転職エージェントを活用する

初めての転職活動で何から手をつければよいか分からない第二新卒にとって、転職エージェントは心強い味方です。転職のプロであるキャリアアドバイザーが、自己分析のサポートから求人紹介、書類添削、模擬面接まで、一貫してサポートしてくれます。

第三者による客観的なフィードバックは、選考の通過率を大きく向上させる助けとなります。また、エージェントは一般には公開されていない非公開求人や、企業の内部情報（社風、面接官の特徴など）を豊富に持っているため、より自分に合った企業を見つけやすくなります。

多くのサービスは無料で利用できるため、複数のエージェントに登録し、自分に合った担当者を見つけることを推奨します。

4-5【成功のポイント5】面接対策を入念に行う

面接は、自分という商品を企業に売り込むプレゼンテーションの場です。特に第二新卒の面接では、「なぜ短期間で辞めたのか」「なぜ当社なのか」「入社して何をしたいのか」という3つの質問に対する一貫性のある回答が求められます。

自己分析や企業研究で深めた内容を基に、自分の言葉でストーリーを語れるように準備しましょう。

模擬面接などを活用し、声のトーンや表情、話すスピードなども意識して練習することが重要です。転職エージェントを利用すれば、プロの視点から具体的なフィードバックをもらえるため、より効果的な対策が可能です。

5第二新卒で大手企業への転職は本当に無理なのか？

多くの第二新卒者が憧れつつも、「自分には無理だ」と諦めがちな大手企業への転職。しかし、その認識はもはや過去のものとなりつつあります。ここでは、大手企業への転職の実態と、成功のためのポイントを解説します。

5-1【大手転職の実態1】第二新卒採用を行っている大手企業は存在する

結論から言うと、第二新卒が大手企業へ転職することは十分に可能です。少子化による若手人材の不足や、多様な人材を確保したいというニーズから、多くの大手企業が第二新卒採用に門戸を開いています。

具体的には、三菱商事、ソニーグループ、トヨタ自動車、NTTデータなど、各業界を代表する企業が第二新卒向けの採用活動を公式に行っています。これらの企業は、新卒採用だけでは確保できない優秀な若手人材を発掘する場として、第二新卒市場に注目しています。

5-2【大手転職の実態2】大手企業が第二新卒に求めるもの

大手企業が第二新卒に期待するのは、即戦力となる専門スキルだけではありません。むしろ、以下のようなポテンシャルや素養を重視する傾向があります。

• 基礎的な社会人スキル： ビジネスマナーや報連相など、一度社会に出たからこそ身についている基礎力を評価します。これにより、教育コストを削減できるというメリットがあります

• 高い学習意欲と吸収力： 前職の経験が短い分、新しい環境や文化に柔軟に適応し、スポンジのように知識を吸収してくれることを期待しています

• 主体性とポテンシャル： 若さゆえの体力や、自らキャリアを切り拓こうとする熱意も重要な評価ポイントです。今後の成長可能性を見込んで採用する「ポテンシャル採用」の側面が強いと言えます

5-3【大手転職の実態3】大手子会社という選択肢もある

大手企業本体への転職は難易度が高いと感じる場合、優良な大手子会社を視野に入れるのも有効な戦略です。

大手グループの子会社は、親会社と同等の福利厚生や安定した経営基盤を持ちながら、本体よりも採用ハードルが比較的低い場合があります。また、特定の事業領域に特化していることが多く、専門性を高めやすい環境であることも魅力です。

将来的に親会社への転籍の可能性が開けるケースや、グループ内でのキャリアパスが用意されていることもあります。最初から選択肢を狭めず、グループ全体でキャリアを考えることで、自分に合った優良企業と出会える可能性が広がります。

6第二新卒から公務員への転職は不利なのか？

安定した職業として人気の高い公務員。民間企業から公務員への転職を目指す第二新卒も少なくありません。ここでは、第二新卒が公務員を目指す上での実態について解説します。

6-1【公務員転職の実態1】第二新卒でも公務員試験は受験可能

公務員試験は、基本的に年齢要件を満たしていれば学歴や職歴に関わらず誰でも受験できます。多くの地方公務員試験や国家公務員一般職試験では、年齢上限が30歳前後に設定されているため、第二新卒の年齢であれば問題なく受験資格があります。

「第二新卒だから不利になる」ということはなく、新卒の学生と同じ土俵で筆記試験と面接試験の結果によって合否が判断されます。したがって、しっかりと試験対策を行えば、合格のチャンスは十分にあります。

6-2【公務員転職の実態2】民間経験が評価されるケースもある

面接試験において、第二新卒としての短い民間企業での経験がプラスに評価されることがあります。例えば、ビジネスマナーが身についている点や、組織で働くことへの理解がある点は、社会人経験のない学生との差別化ポイントになります。

また、前職で培った課題解決能力やコミュニケーション能力などを、公務員の仕事にどう活かせるかを具体的にアピールできれば、高い評価を得られる可能性があります。

さらに、自治体や省庁によっては「民間企業等職務経験者採用試験」を設けている場合もあり、第二新卒の職歴でも応募可能なケースがあります。この枠では、民間での経験がより直接的に評価されます。

6-3【公務員転職の実態3】公務員から民間への転職との違い

民間企業から公務員への転職と、その逆の公務員から民間企業への転職では、求められるものが大きく異なります。

• 民間→公務員： 主に筆記試験の対策が合否を分けます。面接では、なぜ公務員になりたいのかという志望動機の強さが問われます

• 公務員→民間： 筆記試験はなく、職務経歴やスキルの汎用性が重視されます。公務員としての経験を、民間企業でどのように活かせるかを論理的に説明する能力が求められます

第二新卒が公務員を目指す場合は、まず筆記試験を突破することが最大の関門となります。民間での経験は、その後の面接で活かすものと位置づけ、計画的に学習を進めることが重要です。

7第二新卒転職で書類選考を通過するコツ3選

転職活動の最初の関門である書類選考。職務経歴が短い第二新卒が、採用担当者の目に留まるためには、いくつかの工夫が必要です。

ここでは、書類選考の通過率を高めるための3つのコツを紹介します。

7-1【書類選考通過のコツ1】職務経歴書で短期間でも成果をアピールする

キャリアが浅い段階であっても、前職で積み上げた経験値や成果は間違いなく手にしています。職務経歴書では、担当した業務内容をただ羅列するのではなく、具体的なエピソードや数値を交えてアピールすることが重要です。

具体的には、「営業として実績を出しました」というだけではなく、「顧客へのヒアリングを通じて課題解決を図り、未開拓のエリアにおいて新規顧客〇件の制約に至りました」のように、自分の工夫や行動、そしてその結果を定量的に記述しましょう。

学生時代の経験ではなく、仕事を通じて何を学び、どのような成果を出したかを伝えることが、社会人としての評価を高めるポイントです。

7-2【書類選考通過のコツ2】志望動機で将来のビジョンを明確に示す

採用担当者は、応募者が「なぜ自社で働きたいのか」そして「入社後にどのように貢献してくれるのか」を知りたいと考えています。志望動機では、その企業でなければならない理由を具体的に示すことが不可欠です。

そのためには、徹底した企業研究に基づき、企業の事業内容や理念、文化を深く理解する必要があります。その上で、3年後、5年後といった中長期的なキャリアイメージを示し、その実現の場としてなぜその企業が最適なのかを論理的に説明しましょう。

将来のビジョンが明確であればあるほど、学習意欲の高さや長期的な定着性が伝わり、採用担当者の懸念を払拭することができます。

7-3【書類選考通過のコツ3】自己PRで成長意欲と学習能力を強調する

第二新卒の採用は、現時点でのスキルよりも将来性を評価する「ポテンシャル採用」の側面が強いです。そのため、自己PRでは、これからの成長を期待させるような意欲や素養をアピールすることが効果的です。

具体的には、新しい知識やスキルを柔軟に吸収できる「学習能力」や、未経験の分野にも積極的に挑戦する「成長意欲」を強調しましょう。

前職での経験にとらわれず、新しい企業の文化や仕事のやり方を素直に受け入れ、貢献していきたいという姿勢を見せることで、採用担当者はあなたの入社後の活躍を具体的にイメージしやすくなります。

8第二新卒転職のベストタイミングはいつか？

「転職するなら、いつが最適なんだろう？」と悩む第二新卒は少なくありません。早すぎても不利になりそうですし、遅すぎるとチャンスを逃すかもしれません。ここでは、転職のタイミングを見極めるための3つの視点を提供します。

8-1【転職時期の考え方1】入社1年目と2年目の違い

入社からの経過期間は、採用担当者が抱く印象に影響を与えます。

• 入社1年未満： 「忍耐力がない」という印象を持たれやすいリスクが最も高い時期です。ただし、労働環境に著しい問題がある場合などは、早期の決断も必要です。転職理由を極めて慎重に、かつ論理的に説明する必要があります

• 入社2年目以降： 一定期間の社会人経験があると見なされ、基本的な業務スキルやビジネスマナーが身についていると評価されやすくなります。1年目と比較すると、転職活動は進めやすくなる傾向にあります

近年では入社1年未満で転職する人も増えていますが、可能であれば少なくとも1年以上は勤務し、何らかの業務経験を積んでからの方がアピールできる材料が増えるでしょう。

8-2【転職時期の考え方2】企業の採用スケジュールを意識する

中途採用市場にも、求人が増える時期と減る時期があります。一般的に、多くの企業が新年度や下半期の開始に合わせて人員を増強するため、4月入社や10月入社を目指した転職活動が活発化します。

具体的には、以下の時期は求人が増える傾向にあります。

• 1月〜3月： 4月入社を目指す採用活動がピークを迎えます

• 8月〜9月： 10月入社を目指す採用活動が活発になります

これらの時期に合わせて転職活動を開始すると、より多くの選択肢の中から自分に合った企業を見つけやすくなります。企業の採用スケジュールを意識して、計画的に準備を進めましょう。

8-3【転職時期の考え方3】自分のスキル習得状況で判断する

年次やカレンダーだけでなく、自分自身の成長の節目を転職のタイミングとすることも有効です。

例えば、以下のような区切りが良いタイミングで転職活動を始めると、職務経歴書や面接で具体的な成果としてアピールしやすくなります。

「〇〇をやり遂げた」という経験は、自信を持って次のステップに進むための土台となります。

単に在籍期間の長さで判断するのではなく、自分自身のスキルや経験の棚卸しを行い、最適なタイミングを見極めることが重要です。

9まとめ

第二新卒の転職は「やめとけ」という一部の意見もありますが、実態としては企業からの需要も高く、正しい準備をすればキャリアアップを実現できる大きなチャンスです。短期離職という経歴を不利にしないためには、なぜ転職するのかという「転職理由の明確化」、自分の強みを理解する「自己分析」、そして応募先企業を深く知る「企業研究」が不可欠です。

特に、初めての転職で不安が多い第二新卒にとって、転職エージェントの活用は成功の確率を大きく高める鍵となります。プロの視点からの客観的なアドバイスや、非公開求人の紹介など、利用するメリットは計り知れません。

ネガティブな情報に惑わされず、本記事で解説したポイントを参考に、戦略的に転職活動を進めることで、後悔のないキャリア選択を実現してください。

9-1よくある質問

10参考資料

• マイナビ「企業人材ニーズ調査（2024年版）」

• スタッフサービス「新卒3年未満で正社員を退職した若年層の意識調査」

• 厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」