【ホンダ（7267）の株価】「衆院解散」報道で加速する円安、輸出銘柄のホンダは2％高（2026年1月13日・株式取引概況）

証券取引所において実際に取引が成立した株式の数量のことです。具体例として、ある銘柄で100株を買いたい投資家と100株を売りたい投資家の注文がマッチして取引が成立した場合、その日の出来高は100株として記録されます。つまり、売買が成立した株数そのものが出来高となります。出来高は市場の活況度合いや投資家の関心度を測る重要な指標として活用されています。

上場している企業の現在の株価に、その企業が発行している全ての株式数を掛けて算出される金額のことです。計算式で表すと「株価×発行済株式数=時価総額」となります。時価総額は、株式市場において投資家がその企業をどの程度評価しているかを示す重要な指標の一つとして活用されています。企業の規模や価値を判断する際の基準として、多くの投資家が参考にしています。

現在の株価が1株あたりの純利益の何倍になっているかを示す指標です。計算方法は「株価÷1株あたり純利益=PER」となります。PERは投資家が株価の妥当性を判断する際に重要な役割を果たします。同じ業界の他の企業のPERと比較することで、現在の株価が相対的に安いのか高いのかを評価することができます。

一般的に、PERが低いほど株価は割安とされ、高いほど割高と考えられます。ただし、PERだけで投資判断を行うのではなく、他の指標と合わせて総合的に検討することが大切です。

現在の株価が1株あたりの純資産の何倍に相当するかを表す指標です。計算式は「株価÷1株あたり純資産=PBR」となります。PBRは、企業の帳簿に記載されている実際の純資産と比較して、株式市場でどの程度の価値が付けられているかを測定するものです。言い換えれば、企業が持つ資産価値に対して、投資家がどれだけ高く、あるいは低く評価しているかを知ることができます。

PBRも株価の割安・割高を判断する重要な材料として活用されます。一般的には、PBRが1倍を下回ると割安、1倍を上回ると割高と考えられることが多いですが、業界特性や企業の成長性なども考慮して総合的に判断することが重要です。

1株あたりの年間配当金を現在の株価で割って算出される割合のことです。計算式で表すと「1株あたり年間配当金÷株価×100=配当利回り（％）」となります。配当利回りは、株式投資で得られるインカムゲイン（配当収入）の効率性を分析するために使用されます。つまり、投資した金額に対してどの程度の配当収入が期待できるかを判断する材料となります。

例えば、配当利回りが3％の株に100万円投資した場合、年間で3万円（税引き前）の配当収入が見込めることになります。投資家は配当利回りを参考にして、投資効果を検討することができます。

日本経済新聞社によって計算・発表されている日本の株式市場の代表的な指標です。東京証券取引所のプライム市場に上場している企業の中から、取引が活発に行われている225社の株式を選び出して構成されています。選ばれる銘柄は、市場での売買頻度が高く、投資家にとって取引しやすい企業が中心となっています。

日経平均株価は、日本の株式市場全体の動向や経済状況を把握するための重要なバロメーターとして、多くの投資家や経済関係者に注目されています。ニュースや新聞でよく目にする「日経平均」という言葉は、日経平均株価のことを指しています。

日本取引所グループが作成している日本の株価指数です。2022年の市場再編より前に「東証一部」だった企業が中心ですが、現在スタンダードやグロース市場に属する銘柄も含まれます。ただし、小規模な銘柄は除外され、新規採用は原則プライム市場のみです。2026年10月からは新基準が適用されるようになります。

TOPIXの計算方法は、これらの対象銘柄すべての時価総額を合計し、その日の終値を基準として算出されます。基準となる数値は、1968年1月4日の時価総額を100ポイントとして設定されており、現在の指数はその日からの変化を表しています。

日経平均株価が225銘柄に限定されているのに対し、TOPIXはより多くの銘柄を含んでいるため、日本の株式市場全体の動きをより広範囲に反映した指標として活用されています。