つみたて全世界株式は三菱UFJ国際投信のインデックスファンドです。全世界の株式市場を投資対象としている銘柄です。2023年03月31日時点で純資産総額は11.50億円を突破しています。
今回はつみたて全世界株式の商品概要やおすすめポイント、評判や運用できるおすすめ証券会社などを解説します。つみたて全世界株式に興味を持っている方はぜひ参考にしてください。
1つみたて全世界株式は低コストで長期投資をしたい人におすすめ!
つみたて全世界株式は以下のような方におすすめです。
- 投資を始めたばかりの初心者の方
- 全世界の株式市場に分散投資したい方
- コストをなるべく抑えたい方
つみたて全世界株式は全世界の株式に投資することから分散性が高く、ローコストでありながら全世界の経済成長を期待した運用が可能です。そのためじっくり資産を育てる長期投資向きと言えるでしょう。
長期投資を実施する上で重要なポイントは信託報酬です。一般的なインデックスファンドの信託報酬は年率0.2%など日々かかるコストとなるため、長期で運用するほどその金額は馬鹿にできないものとなっていきます。つみたて全世界株式であれば信託報酬は十分に低い水準と言えるでしょう。
ここまででつみたて全世界株式に興味を持った方は、本記事で紹介した証券会社等でぜひ運用に乗り出してみてください。
2つみたて全世界株式の評判を紹介!
ここではつみたて全世界株式の評判を紹介します。
つみたて全世界株式の口コミ・評判
- つみたて全世界株式のデメリット
-
- 純資産総額が少なすぎる!
つみたて全世界株式に関する口コミとして、純資産総額が少ないというネガティブなものが見られました。
投資信託の純資産総額が少ないと繰り上げ召喚の可能性が高まることに注意が必要です。なお、繰り上げ召喚とは予定よりも早くファンドの運用が終了することです。
3つみたて全世界株式の3つのおすすめポイント
つみたて全世界株式の主なメリットは以下の3ポイントです。
- 全世界経済成長による株式市場価格の上昇を期待した運用ができる
- 低コストで運用できる
- カントリーリスクに対応できる
それぞれ詳しく紹介します。
全世界経済成長による株式市場価格の上昇を期待した運用ができる
つみたて全世界株式は全世界の株式に投資するインデックス型投資信託です。
比較的安定した成長が期待できる先進国の割合を高めに、ハイリターンを狙える新興国にも一定割合投資しています。
全世界の株式に投資することからリスク分散が効いており、安定した成長が期待できる銘柄です。
低コストで運用できる
投資信託で最も気をつけるべきコストは保有額に対して年率でかかる信託報酬です。
金融庁のデータによれば、つみたてNISAの対象商品で投資先を内外・海外とするインデックス型投資信託の信託報酬平均は年率0.34%となっています。
同じ分類に所属するつみたて先進国株式の信託報酬は0.220%と、同系統の投資信託の中では十分に低めです。
つみたて先進国株式はコストを抑えた投資信託運用にもおすすめできる商品となっています。
カントリーリスクに対応できる
「カントリーリスク」は投資先の国・地域におけるクーデターや災害等によって相場や金融商品の価格が変動するリスクのことです。投資先が特定の国や地域に集中するほど、このリスクは高くなります。
全世界の株式に投資するつみたて全世界株式であれば、特定の国や地域へ投資先が集中することを避けられるので、カントリーリスクを低減する効果が期待できます。
4つみたて全世界株式を運用できるおすすめの証券会社3選
ここではつみたて先進国株式を運用する上でおすすめの証券会社3選を紹介します。
証券会社選びで迷っている方はぜひ参考にしてください。
SBI証券
グループ1000万口座突破のネット証券大手!
- おすすめポイント
-
- 1日100万円までの取引なら手数料無料(国内株)
- 投資信託の保有でTポイントやdポイントがたまる
- 三井住友カードの投信クレカ積立で最大5.0%のVポイントがたまる
- IPO引受社数NO.1(2022年3月通期)
- 充実の米国株&投資信託ラインナップ
SBI証券は、2023年中に国内株の手数料無料化を目指しており、コスト意識が高い人であれば注目必須の証券会社です。
国内の個別銘柄はもちろん、米国株をはじめ世界9カ国の銘柄に投資できます。米国株の取扱銘柄数は6000を超えており、主要ネット証券最高水準。
現在、国内株は0円から取引可能であり、IPO取り扱い銘柄数も、主要ネット証券(SBI・楽天・松井・マネックス・auカブコムの5社)の中ではダントツの実績を誇っています。
また、投資信託のサービスも充実しており、保有額の最大0.25%がPontaポイントやTポイントとして還元されるほか、投資信託の購入には「Tポイント」「Pontaポイント」を1ポイント1円として利用できるので、少額から投資したい方にも最適です。
投資信託の購入に三井住友カードを利用すれば、最大5%のポイント還元が受けられ、たまったVポイントは1ポイント1円で投資信託の買付に利用できるほか、景品との交換やキャッシュバックサービスにも使えます。
楽天証券
総合口座1000万突破!楽天グループの人気ネット証券!
- 楽天証券のメリット
-
- 国内株取引手数料が無料
- 投資信託のラインナップが豊富
- 楽天カードで投資信託を買うと楽天ポイント還元!
楽天証券は1000万口座を超えている日本屈指の証券会社です。楽天カードを使って投信積立を行うと、ポイント還元率最大1%で楽天ポイントが貯まるほか、投資信託の購入に楽天ポイントを利用できます。
そのため「普段から楽天ポイントを貯めている方」におすすめのネット証券会社です。
また、楽天証券と楽天銀行を連携するマネーブリッジを利用すれば、楽天銀行の普通預金金利が最大0.1%になるのも魅力的。株の購入時には、証券口座の不足分が楽天銀行の普通預金残高から自動入金される自動入出金(スイープ)サービスも便利です。
auカブコム証券
Pontaポイントユーザー必見のネット証券
- ポイントの解説
-
- 投資信託の保有でPontaポイントがたまる(最大0.24%)
- 投資信託のクレカ積立でポイント還元率1%(Pontaポイント)
- auマネーコネクトでじぶん銀行の円普通預金金利が100倍
auカブコム証券は、Pontaポイントを貯めている方におすすめの証券会社です。
投資信託の毎月の積立金額をau PAYカードで決済すると、1%のPontaポイントが還元され、貯まったPontaポイントは投資信託の積み立てにも利用可能です。
さらに、月間平均保有残高に応じて最大0.24%(年率)のPontaポイントが貯まるので、運用益だけでなく、Pontaポイントも資産の一種として増えていくでしょう。普段からPontaポイントを貯めている方には、auカブコム証券をおすすめします。
5つみたて全世界株式とは?商品概要を紹介!
つみたて全世界株式は全世界の株式に投資する銘柄です。インデックス運用のため全世界の株式市場の値動きに連動するよう設計されています。
主な実績やステータスは下記の通りです。
項目 | 内容 |
騰落率(期間収益率) | -1.3%(過去1年) +85.1%(過去3年) |
ベンチマーク | MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース) |
購入時手数料 | 0円 |
信託財産留保額 | 0円 |
信託報酬率 | 0.22% |
投信会社名 | 三菱UFJ国際投信 |
基準価額(1万口当たり) | 1万5521円 |
分配金(設定来) | 0円 |
純資産総額 | 11.50億円 |
非課税制度 | ・NISA |
主な取扱金融機関(NISA) | ・SBI証券 ・楽天証券 ・松井証券 ・auカブコム証券 |
手数料は購入時手数料が無料、信託財産留保額も無料となっています。また、主な手数料である信託報酬は保有額に対して年率でかかり、年率0.22%と十分に低めの設定となっています。
設定来分配金は0円のため、「分配金なし」のファンドを求めている人におすすめです。
投資国・地域の内訳(上位10ヶ国)
国・地域 | 割合 |
アメリカ | 57.2% |
日本 | 5.4% |
イギリス | 3.6% |
フランス | 3.0% |
カナダ | 2.8% |
スイス | 2.4% |
ドイツ | 2.1% |
ケイマン諸島 | 2.0% |
オーストラリア | 1.8% |
台湾 | 1.6% |
組入上位10業種
業種 | 比率 |
情報技術 | 19.3% |
金融 | 14.9% |
ヘルスケア | 11.7% |
一般消費財・サービス | 10.3% |
資本財・サービス | 9.9% |
生活必需品 | 7.4% |
コミュニケーション・サービス | 6.9% |
エネルギー | 4.7% |
素材 | 4.6% |
公益事業 | 2.8% |
組入上位銘柄10社
社名 | 割合 |
APPLE INC | 4.1% |
MICROSOFT CORP | 3.2% |
AMAZON.COM INC | 1.5% |
NVIDIA CORP | 1.1% |
ALPHABET INC-CL A | 1.0% |
ALPHABET INC-CL C | 0.9% |
TESLA INC | 0.8% |
META PLATFORMS INC-CLASS A | 0.7% |
EXXON MOBIL CORP | 0.7% |
UNITEDHEALTH GROUP INC | 0.7% |
投資地域の割合は、先進国が83.0%(除く日本)、日本が5.5%、新興国が10.9%となっています(コールローン他0.5%)。また投資国で最も割合が高いのはアメリカです。
MeChoice編集部
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