SBIネオトレード証券の口コミ・評判をくわしく調査！SBI証券との違いについても解説

SBIネオトレード証券は、特に国内株の信用取引に特化したSBIグループのネット証券です。

本記事では、SBIネオトレード証券の良い評判・イマイチな評判をそれぞれ紹介します。

さらに、同グループのSBI証券との違いについても詳しく解説するため、SBI証券とどちらを使うか迷っている方もぜひ参考にしてください。

1SBIネオトレード証券ってどんなネット証券？

※2025年2月時点

SBIネオトレード証券は、信用取引・現物株取引ともに国内株式の取引手数料が0円からとなっている点が大きな特徴です。

特に、国内株式の信用取引に関しては、誰でも無条件で手数料無料な上に、金利や貸株料も業界最低水準となっています。

一方、SBIネオトレード証券では、外国株式やFXの取引、iDeCoの利用はできません。

NISAは利用可能であるものの、つみたて投資枠で選べる投資信託が48本と少ないため、NISA口座については他のネット証券で開設した方が満足できる場合もあるでしょう。

これらの面から、SBIネオトレード証券は、すでに投資経験のある方が、国内株式の取引を集中的に行うために利用するのがおすすめなネット証券だと言えます。

2SBIネオトレード証券｜良い評判・イマイチな評判を紹介

SBIネオトレード証券に対する評判について、良い評判とイマイチな評判に分けてそれぞれ紹介します。

• SBIネオトレード証券の良い評判まとめ
• SBIネオトレード証券のイマイチな評判まとめ

2-1SBIネオトレード証券の良い評判まとめ

• 国内株の取引手数料が安くて便利
• 問合せした際のスタッフの対応が丁寧だった
• IPOの抽選に事前入金なしで参加できるのが嬉しい

SBIネオトレード証券の良い口コミとして多く見られたのが「国内株式の取引手数料が安い」という点です。

SBIネオトレード証券は、国内株式の取引手数料がリーズナブルな上に、選べる商品の種類も多いため、国内株式をメインの投資対象としている方からは特に好評です。

さらに、IPOの申し込み時に前受金が不要な点をメリットとして挙げている口コミも多くありました。

多くの証券会社では、IPOの抽選へ申し込む段階で事前の入金が必要となります。この場合、IPOに応募してから結果が発表されるまでの期間、応募資金を他の投資へ活用することができなくなってしまいます。

応募期間中の資金拘束がないSBIネオトレード証券なら、IPOへ応募し、当選した時だけ証券口座へ入金するという使い方が可能です。

2-2SBIネオトレード証券のイマイチな評判まとめ

• 投資信託の数が非常に少ないため、今後拡充してほしい
• 外国株式の取引ができないのが少し残念

SBIネオトレード証券については、取り扱っている投資信託の数が少ないことをイマイチな点として挙げている口コミが見受けられました。

SBIネオトレード証券は、国内株式に特化していることもあり、投資信託の数は他のネット証券と比較すると少な目になっています。

また、外国株式やFXなどについては現時点で取扱いがないため、これらの取引を行いたい場合にも注意しておく必要があります。

3SBIネオトレード証券とSBI証券の違いとは？

※2025年2月時点

SBIネオトレード証券とSBI証券は、同じSBIグループのネット証券ではありますが、それぞれ得意分野は大きく異なります。

SBIネオトレード証券は、ここまでも紹介してきたように、国内株式の取引に特化したネット証券です。そのため、国内株式の取引をメインで行いたい方にとっては、取引手数料や信用取引の金利・貸株料の面などで、SBI証券よりも満足できる場合は多いでしょう。

一方、国内株式以外の面では、ほとんどの場合SBI証券の方がおすすめです。SBI証券は国内でも一二を争う人気を誇るフルラインナップ型ネット証券であり、投資信託や外国株式の種類は非常に充実しています。

NISAやiDeCoで選べる商品も多いため、これらを利用したい場合もSBI証券の方が良いでしょう。

また、両方のネット証券を併用するのも有効です。

国内株式の取引をSBIネオトレード証券で行い、それ以外の取引をSBI証券で行うことで、それぞれのネット証券の特色を最大限に生かすことができます。

4まとめ｜SBIネオトレード証券の口コミ・評判

• SBIネオトレード証券は、国内株式の取引手数料が安く、問合せ対応が丁寧な点で評判が良い。IPOの抽選参加に前受金が不要なのも魅力的
• 購入できる投資信託の種類が少ない点は今後に期待。外国株式やFXは取扱い自体がないため注意が必要
• 同グループのSBI証券と比較すると、国内株式の取引以外の面ではSBI証券の方が優勢。両方の口座を開設し、目的に応じて使い分けるのも有効